とんでもなことになってきた。

　誰がここまでくると想像しただろうか。

　ついにＷＨＯがパンデミック（世界規模の感染）の可能性を言い出した。

　サミットメンバーのイタリアが全土で移動制限を始めた。

　原油の値崩れも手伝って、コロナ感染が世界の株式市場を奈落の底に落としそうだ。

　このままでは国民は生きていけなくなる。

　そして真っ先に苦しむのは経済的に余裕のない大多数の一般国民だ。

　もはや政治も行政も専門家も彼らを救う事は出来ない。

　そうなると一般国民はどうすればいいのか。

　必死になって自分で自分を守るしかない。

　そして気づき、怒るだろう。

　役に立たないくせに、俺たちの税金をむさぼっているんじゃないぞ、と。

　給与を返上しろとなる。

　給与の返上までは極端だとしても、半分にすべきだという声が出て来ても決しておかしくない。

　誰に対してか。

　政治家と大多数の公務員とテレビに出まくっている「有識者」たちに対してだ。

　与党も野党も選挙と政権取りに明け暮れている。

　そんな場合ではないのだ。

　もはや政治そのものが不必要なほどの非常事態なのだ。

　だったら政治家も政治家の給与もその間は削減しろと言う事になる。

　大多数の公務員の仕事は誰にでもできる仕事だ。

　非正規雇用で間に合う。

　だったら、すべての国民が非正規雇用者になって、輪番制に務めて、その給与を分かち合えばいいのだ。

　そして政局に絡んで無駄話をくり返すいわゆる政治評論家たちだ。

　その収入を知れば、コロナウィルスで困窮を余儀なくされている一般勤労者は、頭にくるに違いない。

　ここまで国民生活に危機が迫っている時だ。

　皆が苦難を分かち合わなければいけない。

　そして真っ先に協力しなければいけないのは、この国の恵まれている連中なのだ。

　そしてそれは、与野党の政治家と大多数の公務員と、テレビでしゃべりまくるいわゆる「有識者」たちである。

　痛みを分かち合えという声が一般国民から出て来ないようでは、まだまだ国民にゆとりがあるということである（了）