「タブーなきラディカルスキャンダルマガジン」と銘打つ「紙の爆弾」（鹿砦社）という雑誌がある。

　私が「世に倦む日日」のブロガー田中宏和氏と知り合いになったのもこの雑誌での対談を通じてだった。

　その「紙の爆弾」最新号（３月号）に、「韓国海軍レーダー照射事件の『深層』－アジア新時代の兆候」と題するフリージャーナリスト西本頑司氏の注目すべき記事がある。

　その要旨はこうだ。

　すなわち西本氏はあのレーダー事件は韓国の確信犯的な日本挑発だったとした上で、その前後に起きた一連の反日行動に言及して、これは韓国が日本から中国、北朝鮮にその外交の舵を切った証拠だという。

　そして、そのことは今年１月１４日に発表された韓国の防衛白書で、もはや韓国は隠そうともしなくなったと書いている。

　つまり韓国防衛白書は、「日本よりも中国との関係を強める」と明言した上で、今後、主たる「敵」を北朝鮮から日本に切り替える事を示唆しているのだ。

　これまでの、アメリカ、日本との同盟関係を切り捨て、中国、北朝鮮との関係を強化する方向に舵を切ったというのだ。

　そして、西本氏はこの韓国の動きを、１９８７年のポーランドのワレサ率いる連帯運動になぞらえ、それが引き金となって二年後にベルリンの壁が崩壊したように、東アジアの冷静構造もまた崩壊につながるのではないかと喝破しているのだ。

　つまりあの時のソ連のように、アメリカの経済力と軍事力に支えられてきたアジアの国際秩序が、アメリカの一国主義のゆえに、数年以内に崩壊し、新しいアジアの秩序が生まれる可能性が出て来たのではないかというのだ。

　この見方が正しいかどうかは分からない。

　しかし、西本氏が指摘するように、トランプとエリツィンの風貌が重なって見えるのは出来過ぎだ。

　そして、エリツィイの時に北方領土返還がもっとも可能性が高かったのに、それを逸した当時の外交の無策と同様に、もし安倍首相がこの大きな歴史的流れの変化を正しくとらえていればあるいは進展させ得られたであろう北方領土返還を、みすみす手放してしまったのだ。

　正しく歴史の流れを読み取れない指導者は、国を亡ぼすとは、よく言ったものである（了）